＞いま，古い映像で、ノーヘルでバイクに乗っているのをみると，もうそれだけで怖いって感じます．
私が子供の頃のバイクは、ノーヘルが当たり前。親父はバイクの免許から普通車の免許に移行した世代ですから、交通法規なんて見た事も無く、飲酒運転が当たり前でした。
事故を起こさなかったのは、車がほんと～に少なかったからなんでしょうね。小学校5年の時、近くの観光道路（今の国道二号線）に信号機が付いたからって、友達と見に行った事があります。
でも、赤になっても青になっても車が通らず、荷馬車が信号無視で横断する最中に大きな馬糞をして、それを友達と踏みつけて遊んだことを思いだしました。「馬糞を踏むと足が速くなる」って教えられてたもので【笑】
バイクのヘルメットもそうですが、私の場合はシートベルトですね。
法律が出来るまでは、こんなもの絶対に嫌だと思っていましたが、罰則が出来てから素直に続けると、今はしないと怖いくらいになりました。
自転車も罰則規定があった方が良いのではと思いますよ。残念ながら、今日も雨ですから自転車には乗れませんがね～【笑】
どこまで堕ちて行く？アメリカ。前国家元首を起訴して裁判で縛り選挙を奪う。日本も堕ちてるんか？ | ナニワの激オコおばちゃん (naniwakawaraban.jp)
言うてることがホンマかどうかわからんポルノ女優にお金を払ったのが、図の下のコーヘン弁護士。最初はトランプに無断でやったとか。そして後にトランプさんに解雇され、裁判でウソをついたとかで、最近まで牢屋に入っていた人です。
事情があったのでしょうが、その分のお金をトランプさんはこのコーヘンに「弁済」した、と。そのお金の処理が、選挙資金から出ていたのが選挙法に違反してた、ということです。ところがその処理の間違い自体は「軽微な罪」で、しかも５年以上も前のことなので時効になる、と。
そこで民主党の検事のブラッグは、この支払い処理は「他の罪を隠すために」操作されたことにして時効の長い「重罪」扱いにした、と。ところが肝心のその「他の罪」が、今回、結局、示されてへんかったそうです。ええかげん極まりない「起訴」ですね。
新聞などには色々書いてありましたが、「民主党党員の担当検事が、本来は軽犯罪である事業記録偽造を、選挙絡みの法令違反を隠す意図があったとして、重罪に持ち込もうとしている」という裁判のようです。
米国の弁護士資格を持つ慶応大の阿川教授も、「米の司法制度は、検察捜査が党派性を帯びる事を許容している」と看破し、「米国司法の限界を表している」とコメントしています。
一方の民主党バイデン氏のドラ息子ハンター・バイデンの多くのスキャンダルや、彼のパソコンから出た数々の犯罪疑惑には、この民主党系の検事は、過去を含めて一切言及した事がありません。クリントン女史のロシアへの情報漏洩も同様です。
この事件以後、トランプ支持率があがっているのは、多くの米国民の真実のメッセージだと思いますよ。
今朝の産経の主張には、トランプ氏出廷「中露を利する分断を深めるな」とあります。その通りですね。このアメリカ内部の混乱が、シナとロシアを利する事ぐらい判れ！ 米のもうろく爺婆達よ。
何を努力するべき？ 「自転車ヘルメット」の罰則無い「努力義務」とは？ 法改正背景や正しい選び方とは (msn.com)
2023年4月1日から自転車を運転する際にヘルメットを着用することが努力義務となった。道路交通法の改正により、2023年4月1日から自転車を運転する際にヘルメットを着用することが努力義務となっています。
もともとは道路交通法第63条の11の規定により、13歳未満の子どもが自転車に乗るときは保護者がヘルメットをかぶらせるように努めなければならないと定められていました。
しかし、警察庁の統計によると自転車乗車中に発生した死亡事故のうち約56％もの人が頭部の損傷で亡くなっていることが判明しています。
これはヘルメットを着用していないケースでは着用しているケースと比べて約2.1倍致死率が高まるなどの状況があり、そのような情勢をふまえて道路交通法が改正されることになったのです。
SNS上でも、努力義務であるがゆえに「強制ではないし、今さらかぶりたくない」、「ヘルメットは盗まれそうだし荷物が増えるから買わない」といった声のほか、「努力義務なので今までとあまり変化はないと思う」という法律の実効性に疑問を呈する声も聞かれます。
しかし、頭部にケガをした場合、ヘルメットの着用を怠ったとして本来支払われるはずの賠償額が減額されたり、自転車側の過失割合が大きくなるなど不利益をこうむるケースが想定されます。
なるほど、実は3月半ばに1つネットで買ってみました。しかし、未だにデビューに至ってはいません。正直な処、少し恥ずかしさもあります。
子供なんかのメットを見れば、可愛いなと思うのですが、「いい歳したジジイがね～」という感じ。しかし、実際は老人の死亡率が高いですから、今日はかぶろうと思っていましたが、雨ですね（半分は言い訳）
大きさの調整が効きますので、先に女房に被らせましょうか。
後ろから写した写真のように、盗難防止のワイヤーが通る穴が左右に開いているんですよ。これなら、買物中に持って歩かなくても良いからと。久し振りに女房に褒められた処です【笑】
さて、私のヘルメットデビューはいつ頃になるか？ ほとんど、どうでも良い事ですがね。
桜まつり、こなさん残念です。また後日ですね。小市民さん、ありがとうございます。昼過ぎには会場で飲んだくれておりますよ。お待ちしてま～す。
中国主席のウクライナ訪問、ロシア「助言する立場にない」 (msn.com) 2023‐3‐30
米ＡＰ通信によると、ウクライナのゼレンスキー大統領は習主席のウクライナ訪問を招請した。
大統領府のペスコフ報道官は「中国が公平な立場を取っている事を承知している。我々はそれを高く評価しており、特定の接触に関する適切さについては習氏が自身で決断すると信じている」とし、ロシアに助言する権利はないと語った。
習氏は先週、ロシアを訪問しプーチン大統領と会談。両首脳は共同声明で、ウクライナ戦争における対話と最終的な停戦に向け中国が示した12項目の提案に言及した。
ウクライナは中国の外交的関与を歓迎しているが、ゼレンスキー氏は、ロシア軍がウクライナ領から撤退した後でなければ、和平交渉を検討しないと述べている。
ロシアのウクライナ侵略戦争は、欧米の世論を巻き込み、長期戦の様相となっています。
先の大東亜戦争で日本は、日ソ中立条約を結んでいたソ連に、終戦の調整を託していましたが、ご承知の通り見事に裏切られ、満州・朝鮮半島・樺太・カムチャッカ半島等から、終戦前の8月9日に攻め込まれました。
（ソ連はポツダム宣言受諾後も攻撃を続け、同8月28日から9月5日までの間に、北方四島を不法占領しました）
この例のように、ロシアだけではなく、世界中の国々は「自国の利益が最優先」ですから、現在でも「弱肉強食」が当たり前。今回のウクライナは「弱いから攻め込まれた」のです。
今回の事で「ブタペスト覚書」の存在を知りましたが、条約や国同士の約束事なんて、国益の前ではゴミのようなものだと判りました。
核保有国の常任理事国が戦争を始めたら、誰も止められない事も公に証明されました。今の国連は、イジメを止める事も出来ない学校現場のように無力です。
軍事では、「常に最悪を想定し、敵の意思ではなく能力に備える」のがセオリーですが、この基準からするとロシアの侵攻は、最初から間違っていたと言えます。
また、「勝ちにこだわれば戦が長引き、国力が疲弊して、第三者に漁夫の利を与える」と言われていますが、今回の「漁夫の利」は、シナになるのでしょうね。
【速報】毎週の憲法審「サルがやること」 立憲・小西参院議員が発言 (msn.com) 2023‐3‐29
立憲民主党の小西洋之参議院議員は、衆議院の憲法審査会について、「毎週開催はサルがやることだ」と批判した。
参議院憲法審査会の野党筆頭幹事の小西議員は、記者団に対し、衆議院の憲法審査会が毎週開かれていることについて、「毎週開催はサルがやることだよ」と述べた。
さらに、「憲法を真面目に議論しようとしたら毎週開催なんてできるわけがない。わたしは憲法学者だが、憲法学者でも毎週議論なんてできない。何も考えてない人たち、蛮族の行為、野蛮だ」と述べた。
国会で高市氏に、モリカケ並の極寒マウントしか出来ないエテ公がよく言うよ。高市さんの事でも、結局、追及する側が、される側に変わりそうな状況になってるのに、哀れなマスゴミは気付いていないのか？
それに何？ お前程度のアホが憲法学者？ それなら私は最高裁主席判事だよ！愚か者。
今の憲法解釈では、素直に読めば自衛隊は違憲。だから、憲法改正で自衛隊の名誉を回復して、普通の国としての防衛体制が真面に出来るようにしたいのです。
自国民を守る事に堂々と反対する奴が、国会議員をしているって国は日本だけ。早めに、この日本から、国益の邪魔になる奴らをまとめて宇宙空間に廃棄したいよ。燃やせるゴミで。
今はこれが世論だよ ↧
高市早苗が踏んだ虎の尾、いじめの震源・総務省自身の腐敗度はいかほどか 官とオールドメディア利権の伏魔殿 (msn.com)
「高市早苗氏追及の構図崩壊か 放送法文書問題、圧力や解釈変更を図った有無が確認されず『謀略なら大問題、予算審議と切り離し特別審議を』」
ＬＧＢＴＱ理解に批判4000件、サミット目前に動けぬ自民・進まぬ議論 (msn.com) 2023‐3‐29
＊同法案は、21年に与野党の責任者が合意し、野党は党内手続きも済ませた。しかし、自民党の総務会では党三役の預かりとなり宙に浮いたままだ。表向きの理由は「国会日程の調整」だが、一部保守派は法案の「差別は許されない」という表現に強く反発をしていた。
党政調会長も務めた稲田氏はＳＮＳで理解を呼びかけたが、寄せられたのは4000件余の批判コメントだった。「非常識極まりない」「左翼の餌食」など心ない言葉が並び、同年秋の衆院選では「国民の敵」「絶対投票しないでください」などと書かれたチラシまで配られた。
この「LGBT理解推進法案」に「差別は許されない」が入れば、左翼が推進する人権擁護法案の「言われた側が、差別と思えば差別だ」と同じ事。
その前に、絶対に必要なのは、「差別の定義付け」です。差別とは何かを具体的に決めないままに条例が確定すれば、あの部落解放同盟の悪夢が再現されます。
この稲田は、短期間で本当に劣化しましたね。今は、何が目的で議員を続けているのか、自分自身が分からない状態なんでしょうか。いったい何があったのか？ 本当に残念です。
生殖可能性のない同性婚を法律で認める理由はない…憲法学の専門家が｢同性婚の法制化｣にクギを刺す理由 (msn.com)2023‐2‐18
＊憲法24条1項は、「婚姻は、両性の合意のみに基いて成立し、夫婦が同等の権利を有することを基本として、相互の協力により、維持されなければならない」と規定している。
＊同性カップルに「婚姻の自由」があるか否かについて日本の裁判所はいまだに終局的な判断をしていないと考えておくべきだろう。
＊前記の通り憲法24条1項には「両性」や「夫婦」という言葉がある。これらの文言から明らかな通り、憲法は「婚姻」とは異性カップルの問題であることを当然の前提としている。
同性カップルに「婚姻の自由」があるかどうかは、「婚姻」とは何かという事になりますが、下の判例には、「婚姻とは男女が家族として共同生活を送り」とあります。
これを判り易く言えば、「同性カップル」は「婚姻」ではなく、「同性の同棲」であるという事です。同性の同棲なら、法的な擁護は要りませんよ。
＊令和4年6月20日の大阪地方裁判所判決も現行法の婚姻を「男女が生涯続く安定した関係の下で、子を産み育てながら家族として共同生活を送り次世代に承継していく関係」としている〔大阪地方裁判所 第11民事部 平成31‐1258判決〕
4月２日の日曜日9時半から、桜まつりが開催されます。３～４年振りですし、天気も良いようです。是非、皆さん家族で参加して下さい。今朝、桜の土手を歩いたら３分咲き。あの土手の桜の開花は、通常の桜より1週間ほど遅いのです、
私も当然、参加します。前の日の土曜にブルーシートで場所取りします。但し、飲食の用意はしませんので、全て会場で買ってから、「日本会議・消防団・角田」というシートを目指して来て下さい。
大体の場所は、メインの「さくらステージ」の横あたりの土手です。私はおおよそ昼過ぎまでは居る予定です。お近くにいらっしゃる方は、昼からのカープが始まるくらいまでは、お付き合いくださいね。こなさんや小市民さん達が参加なら、もう少し長く居るかも【笑】
会場まではＪＲ廿日市駅南口から徒歩15～20分ほど。会場から徒歩5分の所にある9時開店の「薬のいわさき」の屋上大駐車場は、お買い物客の皆様のご迷惑になりますので、出来るだけご遠慮下さい。
参考までに申し上げますが、「ゆめタウン」からは、私の足で徒歩15分くらいです。9時開店ですが、10時半頃には一杯になると思います。
《なぜ炎上？》昆虫食の専門家が語った「反コオロギ騒動」の背景にある誤解と圧 (msn.com) 2023‐3‐26
そもそも広く一般から注目されたのは、2013年にFAO（国際連合食糧農業機関）が昆虫食についての報告書を発表したのが出発点だ。これまで途上国の野生食材として2000種以上が数億人に食べられてきた昆虫について、あらためて先進国「も」真面目に未来の食糧として考えよう、と提案された。日本ではニッチな存在だった郷土食から、2015年からはSDGsの追い風もあり、需要にマッチしたキャッチーな食品となったのだ。
半分以上、どうでも良い話題なのですが、こんな所にも国連絡みのＳＤＧｓのアホな追い風が日本に吹いています。
日本の食糧自給率が低いのは、「自分で作るより輸入した方が安いやないか」と、アメリカのグローバル戦略に乗って、ほとんどの食料を輸入に依存させた政治の責任です。
欧米は、自国の食糧自給率向上のために、日本の補助金なんて比べ物にならない程の補助金を、直接農家に投入しています。食料は自国の安全保障の要であり、直接的に人を殺さない兵器に相当するものですから。
その生産システムを維持するためには、自国の需要だけでなく、輸出量を増やす必要がありますから、米はその主なターゲットを日本にしたということ。
それに気付かず能天気に、自国の農業生産量と生産者を激減させていった日本の政治家の頭には、国益という観点は無かったのでしょうか？
コオロギが食えるなら、食えるようにすれば良いだけの話で、大袈裟に考えるネタでもありませんが、例えばの話、日本では”おから”が年70万トン「廃棄物」として捨てられています。
大豆イソフラボンが豊富なおからは、更年期の女性に良いとされますし、タンパク質が豊富ですから、色々な料理に活用できます。
こんなコオロギの食品化を急ぐよりも、おからの有効活用研究に補助金を出す方が現実的ですし、虫嫌いのお母さん達にも、理解してもらえ易いのではありませえんかね【笑】
河野太郎氏、首相のウクライナ訪問報道に苦言で「政府が管理すべき」メディアへの責任転嫁に集まる批判 (msn.com)
3月24日、河野太郎デジタル相は会見で、岸田文雄首相のウクライナ電撃訪問を報道した一部メディアを批判した。
河野太郎氏、首相のウクライナ訪問報道に苦言で「政府が管理すべき」
河野氏は「常識的な行動をお願いしたい。発表前に報道されることに社会的な意義があるとは、私はまったく思っていない」と語った。岸田首相のウクライナ訪問直前、日本テレビがポーランドのジェシュフ空港で首相を乗せたとみられる車列を撮影しており、ウクライナとの国境の町、プシェミシル駅で列車に乗り込む首相の姿もキャッチしている。
河野氏の発言は、こうした報道を受けてのものと思われる。さらに、河野氏は21日も自身のTwitterで、《なんで総理が安全な地域に戻ってから、報道しないのかな。行きますというのを半日早く報道することに社会的な意義があると思っているのかな》と投稿している。メディアへの“自粛”を求める内容には、一部で批判の声が殺到している。
《相手国や首相の身の安全を引き合いに出すのなら、予め報道各社にリークしたうえで報道制限をかけるのが常とう手段だろ》《報道したメディアにどの様に情報が流出していったのか問いただすべき》《お願いしたいではなく政府がキチンと管理すべきではないか》
「そもそも、マスコミにキャッチされるほどの情報管理しかできていなかったのは政府に問題がある、という意見があります。首相の安全保障を、メディア側の“良心”に任せるという発想自体が誤っています。
バイデン米大統領がウクライナを訪問した際は、同行するメディアを2社に絞ったうえ、スマホすら取り上げる徹底ぶりでした。岸田首相はインド滞在中に姿を消し、ポーランドを目指したようですが、メディアにとってすらバレバレの行動だったということです。ただでさえ、安倍政権時のテレビ局への圧力が問題視されているなかで、政権への報道に対して批判するのは、タイミング的にもセンスがないと言わざるをえません」（国会担当記者）
危機管理の“プロ”であるゼレンスキー大統領に、笑われたのでは。
コメントが短くて申し訳ありませんが、これは、日本の危機管理能力の無さが世界中にバレた、恥ずべき出来事ではないかと思っています。
こんなんでドヤ顔するなよ～な！ あの「China命」の河野に一点取られたじゃないか～