＞自らがマイノリティの立場であったとしても，淡々とその事実を受け入れながらも，自己の気高さをひとつづつ周りに伝えられるような人格です．

70を越えた私でも、それは到底出来ません【汗】。

最近医者へ行けば、何でも「ストレス」と「加齢」と言われるだけ。「そんな診断なら医者は要らんわい」と、心の中で毒づいているジジイですが、近ごろ心掛けているのは、「自分に正直になること」くらいですかね。でも、これがまた難しい【笑】

さて、今日は朝から地元の廿日市天満宮の「梅もぎ」をしました。けっこうキツイんですよ。

「桜切る馬鹿、梅切らぬ馬鹿」と言いますが、高い処まで登って手で1つ1つねじって取るのですが、木に粘りがあるのでかなり細い枝でも体重を掛ける事が出来ます。

しかし、上に上がると木全体が揺れるので、集中すると目まいが出ます。実の付いた小さな枝はそのまま手で折りとるのですが、粘るのでなかなか折れない。下がコンクリート床なので、落としたら実が割れて使い物にならない。

昼過ぎまで作業しましたが、足腰ガタガタです。参加した皆さん、サンデー毎日の加齢衆ですけど、明日ではなく明後日くらいに筋肉痛になるんだろうな～辛いな～と思います。今日は早めにおやすみなさ～い

動画あり【全米衝撃：ポリコレここに極まれり】バイデン指名の最高裁裁判官の候補者ケタンジ・ジャクソンは「女性」を定義することを拒否／上院公聴会：上院議員「女性の定義は何か？」ジャクソン「答えられない」 | Total News World (totalnewsjp.com)　2022年3月23日

（ポリコレとは「ポリティカル・コレクトネス」の略語であり、性別や人種、職業や宗教などに対し公正な表現もしくは言葉を使用すること）

バイデン大統領候補の公聴会2日目、マーシャ・ブラックバーン上院議員は、ケータンジ・ジャクソン判事に「女性」という言葉の定義について質問したが、ジャクソンはその言葉を定義しようとしなかった。

「女性という言葉の定義を教えてください」。ブラックバーンは尋ねた。ジャクソンはこう答えた。「いや、できない」

「できない？」ブラックバーンは尋ねた。(上院議員も判事も、実は女性なのだ）。「この文脈では無理です」とジャクソンは言った。「私は生物学者ではありません」

「“女性”という言葉の意味が不明確で論争になっているので、定義を示せないということですか？」

「上院議員、裁判官としての私の仕事は、紛争を扱うことです。定義について論争がある場合、人々は議論をし、私は法律を見て判断します」とジャクソンは言った。

「女性とは何かという基本的な事柄について、あなたがまともに答えられないという事実は、私たちが聞いているような進歩的な教育というものを強調しています」とブラックバーンは述べた。

性別に対して公正な表現であるはずの「女性」という言葉の定義を、米最高裁判事が答えられないらしいのです。　もう米民主党は病んでいますね。

国の法の番人である最高裁判事が、ポピュリズム（大衆迎合）に走るとは。痴呆バイデンは、マトモではない人を選んでしまったという事でしょう。

私は多くの文献を見て、「LGBTは後天的な存在」だと確信していますから、生物学的な「性」を定義の基本にすれば良いと思っています。

性別の決定に関わる情報を持つ性染色体は、X型とY型の二種類があり、「XY」のペアで男性、「XX」で女性になる。

だから、マツコデラックス氏はオカマの男性だと普通に判断すれば良いのです。今のところ日本では、彼が女性の浴場に入れば、立派な軽犯罪法違反になりますよ。

財政健全化本部の提言を了承　自民　ＰＢ黒字化目標堅持 – 産経ニュース (sankei.com)　 2022/5/26

自民党は２６日の政調審議会で、岸田文雄首相直轄の「自民党財政健全化推進本部」（本部長・額賀福志郎元財務相）がまとめた財政政策に関する提言を了承した。基礎的財政収支（プライマリーバランス＝ＰＢ）の黒字化目標の堅持を盛り込んでおり、推進本部は来週、首相に報告する。

提言をめぐっては、安倍晋三元首相が最高顧問を務める党内の「財政政策検討本部」（本部長・西田昌司政調会長代理）が積極的な財政出動を主張し、意見が対立していた。

26日の産経の隅っこに、「PB黒字化目標堅持を」という主題で、25日に財務省の諮問機関である「財政制度等審議会」が、財政オンチの鈴木財務相に「財政審の建議書」を提出した事が載っていました。とにかく、財務省の犬達が、PB黒字化で日本を破滅に導く緊縮財政を推し進めようと必死。

もう脱力感を通り越してます。何でこんな沢山の国賊級の馬鹿が国会議員やっているんだろうと。その中でも悪質なのは「分かってやっている奴ら」。麻生・宮澤等の元財務省官僚達ですね。正直な処、自民党にはこれ以上応援したくないというのが本音です。しかし、憲法改正という大義の為にはせざるを得ない。

これ以下の資料は、「平成29年頃の日本会議広島廿日市支部のパワーポイント資料」を打ち替えたものです。今や財務省のポチ代表と揶揄されている岸田総理にもご覧頂きたい。（このブログには、岸田命の方々も沢山居られますので、このようなけしからん事を書いていたと、是非ご注進下さい。

①この不況下でも、国内総生産GDPは、実質世界第二位の国。　②世界一の債権国（他国に550兆円も金を貸している国）。　③国家予算の2.5倍の純資産250兆円を持つ国。　④日本政府は日銀株の55％を保有：連結決算が可能。つまり、日銀は政府の子会社であり、返済の必要は無い。（あんたの家じゃあ、子供が親から貰った小遣いは一年毎に返すのか？　普通はチャラだろう）　⑤これで財政破綻できるならやってみな。　⑥それなのに、財務省の言いなりで、金利返済までしているのは何故？

憲法85条「国費を支出し。または国が債務を負担するには、国会の議決に基づくことを必要とする」となっているが、財政法第4条には、「国の歳入は、公債または借入金以外の歳入をもって、その財源としなければならない（PBを堅持せよ）」となっており、憲法とは真逆な法律となっている。

これは、憲法という上位法が優先するので、「国債発行は国会承認の上、国費として支出すれば良い」という事。ポチ総理を含むPB黒字化を唱える馬鹿議員達は、国会で憲法違反を提唱している事になります。

さて仮に、シナが尖閣を占領したら、日本は戦闘を逃れる事は出来ません。さあ、その戦闘準備段階で、まず考えなくてはならないのは、莫大な戦費です。

そこで、元大蔵省主計局法規課長の平井平治氏は、「戦争と公債が如何に密接不可分の関係にあるかは言うまでもない。公債の無い処に戦争は無いと断言しうるのである。従ってこの法は、憲法放棄の規定を裏書き、保証せんとするものである」と解説しました。

お分かりですか？　PB黒字化は、平和ボケ大蔵省の意図的な法の改ざんなのです。それを立法府の国会が気付かないとは。もう辞表が当然の案件ですね。

それに、「公債の無い処に戦争は無い」っていうのは、馬鹿としか言えない論法です。公債が無くても戦争は起こるんだよ愚か者。9条があれば戦争は起こらないという共産党と同じ発想ですね。日本の最高の頭脳集団と言われた大蔵省がこの程度とは、呆れてものが言えません。

麻生さん、宮澤さん、少しは理解出来ましたか？

＞こういう人呼んでイベントとかできたら最高なんだと思うんですが、先立つものが・・・

私の所属する「真っ当な日本を創る日本会議」は、反日左翼と言われる団体と正反対で、海外からの支援は当然ありませんし、組織力も脆弱で、活動費は全て自分持ち出しです。

表向き、「崇高な使命を持って活動しています」と頑張ってはいますが、有能な人々がいつの間にか、高齢化の波に呑まれて消えていくのを見るにつけ、正直、しんどくなる事があります。

日本って、「憂国の士」と言われる人々を大事にしない国だなと、最近つくづく思いますよ。　これだけ民度の高い国なんですから、高い志を持った若い人達のために、我々は、あの反日集団の活動資金調達システムを勉強する必要があると思います。

反日組織の大半は、膨大な「組合費と言う名の反日活動資金」を持ちながら、外国からの何らかの活動支援を受けている団体だという事です。判り易く言えば、シナや朝鮮などに。

日本を破壊する目的で組織されている集団は、公安認定テロ組織で言うと、「オーム真理教・日本赤軍・指定暴力団」が有名です。

その他、要監視団体として、「JR東日本の主体労組である中核派、在日朝鮮人やヤクザのアルバイト先である街宣右翼、日教組・全教・共産党の組織幹部、関西生コンに代表される反日ユニオン等。

案件によっては、日弁連・生協等も対象になるようです。私としては、シナの人民解放軍も、自他ともに認めるべき真っ赤なテロ集団だと思いますがね。

＊時々、更新が飛ぶのは、書くことが無いのではなく、書き損じが多いからです。　酔って書くと過激になるのは分かっているんですが、最近は、翌朝にそれを読んで、ひとり笑いをしてからビシッと削除するのが、癖になりそうなジジイです。

二日酔いの勢いで、ビシッと投稿したら面白いだろうなと、思いつつ【笑】

「逃げる者は射殺」　中国のウイグル族「再教育施設」内部資料が流出（毎日新聞） – Yahoo!ニュース　5/24(火) 13:01配信

中国新疆ウイグル自治区で少数民族のウイグル族らが「再教育施設」などに多数収容されている問題で、中国共産党幹部の発言記録や、収容施設の内部写真、2万人分以上の収容者リストなど、数万件の内部資料が流出した。「（当局に）挑む者がいればまず射殺せよ」などと指示する2018年当時の幹部の発言や資料からは、イスラム教を信仰するウイグル族らを広く脅威とみなし、習近平総書記（国家主席）の下、徹底して国家の安定維持を図る共産党の姿が浮かぶ。

収容政策で重要な役割を果たした陳全国・党委書記は2017年5月28日の演説で、国内外の「敵対勢力」や「テロ分子」に警戒するよう求め、海外からの帰国者は片っ端から拘束しろと指示していた！　「数歩でも逃げれば射殺せよ」とも命じた！

正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現 ウイグルの空港に人体器官輸送通路！ウイグル人の１０％が強制収容され臓器を摘出され死者が続出！ (deliciousicecoffee.jp)

支那国家に年間１兆円の莫大が利益をもたらす「臓器移植ビジネス」のため、ウイグルの空港には「大至急空輸する移植用臓器の専門通路に一般人は立ち入り禁止！」の通路がある！

ドナー登録制度が確立した世界最大の移植大国であるアメリカでさえ、心臓なら8ヶ月、肝臓なら2年2ヵ月、腎臓では3年1ヵ月の平均待機時間を要する。

ところが、「中国臓器収奪リサーチセンター」（本部・ニューヨーク）によれば、支那の病院で臓器移植の手術を受ける患者の待機時間は、平均で1～4週間。最短では数時間で適合臓器が見つかることもあるという。

中国移植医療の実態 | SMGネットワーク（中国における臓器移植を考える会） (smgnet.org)

「人類はこれまでにもさまざまな悪行を重ねてきたが、ここまで邪悪な行為は過去に例がない」　邦訳名：『中国臓器狩り』　アスペクト社

 両デービッドの告発を受け、ニューヨーク市立大の著名な生命倫理学者であるアーサー・カブラン博士もまた、次のように結論づけます。

　「中国で起きていることは、決してただの臓器移植ではない。ある患者がある時にある臓器が必要な場合、たまたま処刑される死刑囚を頼みの綱にするのは、当然不十分だ。刑務所は目的を持って選んでいる。囚人の健康状態、血液型、細胞組織形態などを精査し、適する臓器提供者を見つけては、旅行者の滞在期間中に刑を執行する。これはすなわち、需要のために人を殺す、オンデマンド殺人だ」（『国家による臓器狩り』自由社）

臓器移植で1兆円産業化。こういう国が、今、日本を狙っているのです。公明党のように、シナの人権侵害の意見書に異議を唱える輩は、日本の国益に反する国賊集団です。自民党自体も問題が山積みですが、公明党のような党が与党である事に、もっと危機意識を持って頂きたい。

今現在でも、シナの問題点を厳しく指摘できない政治家は、全て、シナのハニートラップ・マネートラプに掛かっているアホな俗人だと断言できます。選挙区に選ぶ人が居なくても、広域には沢山の賢人が居ます。7月には必ず選挙に行って適正な判断をして下さい。

無いものネダリではありますが、もう少し有能な野党勢力が存在すれば、日本はもっと良くなるんですがね。今の立憲共産党なんかじゃあ、税金の無駄使いにしかならないですから。

三木慎一郎さんはTwitterを使っています: 「宏池会の政治資金パーティー「宏池会と語る会」には、いつも在日中国人団体の主要メンバー達が参加していますが、彼らが参加するのは当然理由があります。 一帯一路促進会会長の中国人とか。 しかし、こうやってみると宏池会が保守には到底見えないですね。 2022.5.18東京プリンス https://t.co/pvFUgYPVdm」 / Twitter

日本福建経済文化交流協会会長、日中一帯一路促進会会長、日本福州十邑社団連合総会副会長、孔子第75代直系子孫、他.不動産会社社長、中国投資会社社長、語学学校理事長、等々…

安倍氏のパーティ参加者は2800名、岸田氏のパーティの参加者2850名。岸田氏にとってはこの差50名が大事らしい。

「外国人・外国法人の寄付は禁じられているが、パーティー券の購入に制約はない。資金集めという実態に違いはないのに、寄付とパーティー券の購入でこれだけ扱いに差があるのは納得しがたい。公開基準は寄付並みに引き下げる法改正が必要だ」

いや～、これはヤバいでしょう。宏池会って、売国団体かい？

世良公則が岸田政権の政治・経済政策に危機感「この国に『独立国家』としての未来はあるのか」 (msn.com)　 2022/05/22

政治・経済問題で多くの投稿をしているロックミュージシャンの世良公則（６６）がツイッターで岸田政権下における政治・経済政策への危機感を訴えた。

世良は政府のコロナ対策について「窮状を訴えてもコロナ禍で傷んだ業種や困窮した国民の救済には一切触れず、岸田政権下では、国難は既に去った事」と早くも“終わったこと”として済ませようとしていると指摘。さらにロシアによるウクライナ侵攻についても「隣国で起こっている軍事侵攻に対し自国に迫る危機や国防意識も希薄」と断じた。

また「自国、国民を護る為に予算を組まず『ＰＢ黒字化と増税』が主軸」と財政健全化に重きを置き、増税路線に向かっていることを指摘した上で「この国に『独立国家』としての未来はあるのか」と危機感を訴えた。

解っている人は判っているんですね。久しぶりに、小気味よい骨のある発言を見ました。歌手としてしか知らない人ですが、やはり、少しでも日本の未来について学んだ方は、今の緩み切った政府に危機感を感じているんです。

こういう影響力のある方の発言は、憲法改正の必要性や、今の経済政策が如何に間違っているかを、多くのノンポリ集団へ啓蒙する手段として。とても有効だと思います。これからの発言にも期待しましょう。

今朝の正論の「米韓首脳会談」で、「北非核化へ攻勢に転じよ」という副題になっています。

＞バイデン米大統領の初の日韓歴訪を、3ヵ国が北朝鮮の非核化に向けた決意を新たにし、結束して行動する契機としなければならない。

と、出だしから勇ましく書いていますが、唯一の外交カードである核ミサイルを北朝鮮が手放す筈がありません。核兵器廃絶の理念は大切ですが、政治は「結果」が一番大事です。最初から不可能な事に全力を挙げてもしょうがない。

米ソ冷戦時代を経て、オバマが核軍縮を提案した時に、シナは知らん顔。結局、米はロシアとの交渉となり、維持管理に金ばかり掛かるポンコツ核ミサイルの破棄と、中距離ミサイルの開発を止める事が決議された。

オバマは、それだけの事でノーベル平和賞を貰い、喜んでいる内にシナは中距離ミサイル開発に勤しみ、今では、超低空飛行や軌道制御が可能なマッハを遥かに超える中距離超高速ミサイルを量産。

これで、米イージス艦が何隻いても迎撃不可能な武器を、シナが持ったことになります。　ノーベル賞が欲しいだけで軍縮したオバマのアホのせいで。

そして米空母は、うかつに台湾海峡に入れなくなってしまった。ミサイル1～２発で、ロシアの旗艦「モスクワ」のようになっては、今度は、「アメリカって、大したことないんじゃない？」となってしまうから。

米は、台湾有事も、ウクライナと同じ対応をする筈です。「武器は送るが参戦しない」。尖閣は、これ以上に酷い対応でしょう。なにせ無人島なんですから。

若い米兵が率先して、日本の無人島を守るために血を流す事は絶対にありません。自衛隊が最前線で戦って、米軍は支援に回る程度ですよ。これも「トモダチ作戦」の一環でしょうから。

ロシアは、他にも「資源」という外交カードがあるので、核を恫喝に使うだけではなく、実際に使用する可能性があります。　しかし、北は、実際に核ミサイルを使うと、それ以上の外交カードが無いので、核使用は難しいのではと思います。

じゃあ、痴呆バイデンは何しに来たのって事ですが、今までと何も変わる訳はないお話で、日韓首脳には「お前らは米が守るから、核兵器を持つなよ」と言いながら、在日在韓米軍キャンプでは、「米本土での戦争を避けるために、君たちは駐留している。台湾や尖閣が有事になれば、米軍は絶対に参戦しないので、軽はずみな行動は慎むように」と言うんでしょうね。

日本は「核兵器不拡散条約」の確実な履行を 中国外交部 (msn.com)

【新華社北京5月20日】　　中国は核兵器先制不使用の政策を一貫して守っている。いかなる国も中国に核兵器を使わない限り、中国の核兵器を心配する必要はない。これは最も実質的意味を持つ「透明性」である。

「いかなる国も中国に核兵器を使わない限り、中国の核兵器を心配する必要はない。」って、シナが大見えを切るなら、日本が、「いかなる国も日本に核兵器を使わない限り、日本の核兵器を心配する必要は無い」と言えば、その反論はできないでしょ。

この論法が、核保有国だけが許される世界標準的な考え方ですから、日本はインドやパキスタンに習い、「日本は核保有のあらゆる手段を模索している」と、日米豪印4ヵ国の「クアッド」で発言すれば良いのです。

その途端、尖閣でうごめいている数多くのシナの船は消え、北朝鮮は慌てふためき、NATO国境に配備する予定の東部ロシア軍は動けなくなる。

同時に、東シナ海の日中中間線西側で、シナが一方的に盗掘している17基のガス田に対して、「日本も、中間線東側のガス田開発を早期に進める」と宣言すれば、何時までも米依存から抜け出せないと思っていた同盟国アメリカも慌てる事態となり、エネルギー安全保障の新たなる動きが加速されると思います。

＞あずまくん、青山繁晴さんはどうかな？そうすれば反あずまくんだった教職員があずまくんの組織にはいるぞ。教育にも良いようだし。

広島県にも、反日教組の団体があるのですが、我々が「教育を考える地方議員ネットワーク広島」を立ち上げて、左翼陣営と正面切って戦っていた頃からすると、相当に数が減っているようです。

ある程度、教育の正常化が達成できたという緩みがあるのかも知れません。ご紹介する事は可能ですが、彼らも高齢化していますので、出来れば新たな形で結成された方が賢明かと思います。

私を含め彼らも、既にスマホ時代からは完全に取り残されていますから、情報戦で負けてしまいます。まあ、今の共産党や日教組の高齢化も、ほぼ似たようなモノですがね【大笑】

＞自分としては領空・領海・国土に侵攻された場合の防衛・反撃能力の保有は当然（装備更新に遅れが生じ、継戦能力にも不安はありますが）と言うより既に保有しているので論外ですが、先制攻撃については疑問に思います。　高市氏の「電磁波や衛星による敵基地無力化」発言からしても、先制攻撃どころか万一の際の防衛・反撃・終結のシミュレーションは出来ているのかと不安になりましたね。

日本の防衛能力が、どれほどなのかは素人ですから分かりませんが、理工系としては、放物線を描いてマッハ３～５くらいで飛んでくるミサイルを撃ち落とすってのは、ほぼ漫画の世界だと思っています。

米や日本が成功したのは、予め何処から何処へ撃つ事が分かっている飛翔体だったから可能だった訳で、突然、北朝鮮からミサイルが発射されたら約3分で東京に落ちるんですよ。

ミサイルを補足して軌道計算出来るのが1分半～2分と言われていますが、その理由は、放物線の頂点を越えないと軌道の計算が出来ず、どこに落ちるかが分からないからだと思います。

ですから、ミサイルの迎撃は、落下の加速度も加味して行うわけですから相当に難しい。

ピストルの弾速はマッハ１、ライフル弾はマッハ1.5くらいと言われていますから、海上のイージス艦が、落ちてくるミサイルに当てるには、「ピストルの弾の３～５倍の速さの物に、ほぼ直角に近い角度で充てる必要があります。（打ち損じても自国に落下しないために）

赤外線追尾が有効で、あの富岳が計算しても、迎撃はまず不可能だと思います。万に1つ迎撃しても、ミサイルの大きな破片や、有害な固形燃料が日本各地へ降り注ぎます。まあそれより、同時に５発以上撃たれたら防ぎようがないって事ですね。

結論として、今の日本の防衛力では、北朝鮮やシナのミサイルは防げないという事です。つまり、撃たれたら日本はお終い。　だから、簡単に撃たれないように、抑止力として核の保有が必要だと書いているのです。

もう1つ書かれていた「電磁波攻撃」は、ご存知のように核爆弾が最も有効です。敵国の1万ｍ以上の上空で核爆発を起こして、地上の電子機器に壊滅的な被害を与え、敵国が反撃する手立てを失います。

しかも、敵国の住民の命は直接損ないませんから、選択肢としては非常に良いものですが、日本には核攻撃の手段がありませんからね。

昔、原爆と同時に研究された「中性子爆弾」は全く逆で、建物や道路などには一切被害が出ない代わりに、地上の生き物は一瞬で全て死に絶えるという物でしたから、それを作ろうとした人の冷酷さが理解出来ません。