日本のメディアは、表向き「中立不偏不党」としているが、実態は「左翼に寄り添う野党支援」のメディアである事は、NHKを含め、ネットで明らかとなった。

その主要な原因は「在日就職枠」の問題である。外国のメディアでは外国人の登用は厳しく制限されているが、日本の新聞雑誌やマスゴミは、戦後の左翼活動家の一番の受け皿であった事と、朝鮮総連を始めとする在日の「恐喝騒動：朝鮮民主主義人民共和国と呼べ⇒　北朝鮮と呼んだ⇒　会社や自宅まで怒鳴り込み恐喝⇒　示談交渉⇒　毎年、在日就職枠を作れ⇒　今では幹部ほとんどは在日で、日本人は意見も言えない環境」で、TV新聞各社とも、日本のメディアとは到底言えない状態が続いている。

アメリカのメディアなどは、新聞を含めて党派性を明確にしているし、民主党寄りが大半なので、大統領選挙でもクリントン女史優勢を明確に打ち出していた。また、共産国や独裁国などは、メディアは洗脳の大切なツールなので、報道の自由などは無い。

むしろ日本も、「NHKは在日応援TVです」「朝日新聞は、朝鮮の皆さんの為に、日本を徹底的に苛め抜きます」と宣伝すれば、NHK受信料などは払わなくて済むし、朝日新聞と毎日新聞等は「韓日新聞」として、赤旗と聖教新聞の間に割って入り、在日生活保護世帯の読者層を奪いあって頂くのが良いと思います。ついでに、情弱の高齢者も目覚めますから、是非、この流れで頑張って頂きたいですが・・・

下記の文章は、いつ書いたか覚えてませんが、結構最近かも？

＞反日三流野党と反日三流メディアの目を覆うばかりの劣化については、繰り返し指摘されて来たことであり、もはや多くの国民の間で知られたところと言ってよい。

彼らは手を携え、安倍政権の足を引っ張ること自体を目的に、火のないところに煙を立て、ありもしない疑惑を振り翳しているが、賢明な国民は、野党とメディアがやっていることは、本来の彼らの職分を果たしていないことを既に見抜いている。

今時、彼らの追及や報道を真に受けている者など､『国会議員の先生は、高い見識を持った偉い人たちだ｡』『テレビや新聞がそう言っているんだから、その通りに違いない｡』という無邪気な思い込みから脱却できずにいる情弱な一部の人間に限られる。

事実、反日野党の支持率は下がりっ放しであるし、朝日新聞を初めとする反日新聞も、部数の下落に歯止めがかからずにいる。困ったことは、『ＮＨＫの報道は正しいはずだ｡』と依然信じている人が少なくないことであるが（民放のニュースの天気予報は半分疑って掛かるが、ＮＨＫのニュースの天気予報は信じる人がいる、という話を聞いたことがある）。

反日メディアの滑稽な点は、これだけネットが普及したことで、メディアが如何にフェイク・ニュースを流したところで、立ちどころに暴かれるということが解っていながら、それでもフェイク・ニュースを垂れ流し続けている事。

「こんなことを続けていれば、早晩自分たちは支持も信用も失い、誰にも見向きもされなくなる｡」という大きな事実が目に入らずにいることである。

メディアに携わる連中の質が大きく落ちていることは、繰り返し指摘されているが、こんな活動に従事していたのでは、自らの仕事に誇りを懐くことも出来ないであろうから、記者としての能力を高めようという向上心が彼らの胸に芽生えるはずもない。まさに劣化の連鎖である。

　ほんの十年足らず前までであれば、教育現場で教えられることと、マスコミで報道されることを押さえれば、全国民を噓の歴史の中に囲い込むことが出来た。

しかし今や、そのような情報独占体制は瓦解し、多くの日本人が､『学校で教わった戦前の歴史は、事実に反するようだ｡』『新聞やテレビといったオールド・メディアの報道は、あまりにも偏っているのではないのか｡』という疑問を懐くに至り､「戦後日本という時間と空間では、日本中が巨大な噓で覆い尽くされていたのであり、我々は長年、この噓を真に受けて来たのだ｡」という事実に目醒め始めた。

今後、この流れは加速する一方であり、よもや後退することはないであろう。

憲法九条は、天下の卑怯者国家・アメリカが、日本からの復讐の機会を奪うために押し付けた条文でしかなく、戦後の日本人が､『戦争はいけないことだ｡』と思い込まされ、軍事や戦争のことになると自動的に思考が停止するように飼い馴らされているのも、アメリカによる洗脳の結果である。

戦後七十余年、アメリカによって構築された偽りの言論空間に風穴が開けられた今、安倍総理が強力に推進しようとしている憲法改正に抵抗しているのは、日本を戦争も出来ない植民地国家のままに日本を亡ぼしたいという、どす黒い願望に燃える反日左翼（多くの野党とメディアがこれに含まれる）と、あたかも正論を主張しているかのように取り繕う彼らの言説に騙された、時代後れの情報弱者だけである。

まずは、九条に自衛隊の存在を明記し、これを国が認めた正式な組織と位置付けることである。これは、単なる第一歩に過ぎない。

その後、改憲の実績を重ね、自衛隊を正式な軍隊とし、真の独立国家へと脱皮することである。

未だに、フェイク・ニュースを流し続けるアメリカの新聞は、選挙期間中ずっとトランプを泡沫候補扱いし、トランプの女性スキャンダルや、脱税疑惑、ベトナム戦争時の徴兵逃れ疑惑まで伝えた。ビル・クリントンの徴兵逃れ疑惑は、全く報じなかったのに。

トランプが勝った後の調査で、「新聞の信用度」は32％にまで落ちたという。

日本の新聞も同様である。（報道は事実に基づく。勝手な当て推量では書かない。当時者がいれば双方に確認する。確認できなければ書かない。記者のイロハだが、朝日新聞の森友・加計についての記事はこのすべてをやっていない。朝日が勝手に疑わしいと言っているだけで、事実の積み上げや関係者の取材はやっていない。意図的誤報と言っていい）。裏取りや確認をせず、誤報を繰り返す朝日新聞はもはや新聞ではない。

またテレビのワイドショーでは、コメンテーターは自分の専門領域以外もコメントし、その方向性は「流れに話を合わせる」「野党色」一色で、こんなことは海外ではあり得ない。

反安倍なら元犯罪者ですら出すのに、原発賛成、憲法改正賛成、安倍支持者は出さない。その結果、メディアを疑う人が増え、国民のメディア・リテラシーを高めることに貢献したと、多くの識者は述べている。

NHKの劣化も激しい。事実確認やダブルチェックやトリプルチェックをやらなければならないのに、やっていない。知識があれば嘘だと分かるような話でも、歴史を勉強していないから、何の疑いも持たずにプロパガンダを受け入れてしまう。

大河ドラマでも、「NHKでやったことが史実になるから、それでいいんだよ」と答えたという。NHKプロデューサーの考えや思想が大河ドラマに恣意的に反映され、国民がそれを史実だと思ってしまう怖さがあるのである。