今日は、シナ朝鮮半島と国防についてです。

言うまでもなく文在寅の狙う南北統一は、朝鮮半島を金正恩に貢ぐことであり、朝鮮半島の非核化は、米軍を韓国から撤退させる「空手形」に過ぎません。

8月6日に、文は大統領府の追加人事を発表しましたが、就任当初と同じく、大半が北朝鮮系極左市民団体に所属する者達でした。

韓国メディアによれば、青瓦台大統領府秘書室長をはじめ、政策室、安全保障室秘書官級以上の参謀格64人中23人は、1997年に最高裁で反国家団体に指定された全国大学生代表者協議会（全大協）の出身者です。

（韓国政府は、完全に北朝鮮に乗っ取られている状態）

また金正恩は、文在寅を利用し、中国も巻き込んで北東アジアの平和ムードを演出しましたが、核を手放す気はさらさらありません。

核を手放したら、身の破滅になる事は充分に分かっていますから、アメリカが何度も指摘しているように、核開発は続けています。

一方、アメリカの本音は、アメリカが直接核の脅威にさらされなければ、事実上の核保有を認めるしかないと思っているはずです。

その北朝鮮の最大の弱点は、人権問題。

ですから、シナや韓国は国連を利用し、慰安婦・南京問題を持ち出しては、日本は北朝鮮の人権問題を言う資格はないと世界中に宣伝している訳です。

しかし、シナ朝鮮と連動していた日本の左翼マスゴミも、今となってはネットという新たな武器に対処できなくなっています。

一部高齢の情報弱者には効果があっても、新聞もＴＶも見ないし、信じない人々にとっては、第三の権力等とは言えなくなりました。

これは、日本が大嫌いで、シナ様命の左翼勢力にとっては大変な事態です。でも、今のネット社会を、反日マスゴミが牛耳ることは、もはや不可能だと思います。民主党解体で極左勢力の分布がよりはっきりし、共産党や立憲民主党などのクズ野党が如何に役立たずの税金泥棒か、白日の下にさらけ出されたからです。

世界は歴史的な大転換期に入っています。アメリカは「世界の警察官を辞める」といい、シナは逆に、過去最大の国家であった「１６世紀の明帝国」の復活を目指しています。

日本は、この大転換期にどうあるべきなのか？

まず、日米同盟は固く堅持しながらも、「アメリカ抜きの安全保障」を急ぎ構築しなければなりません。

そして、「世界の覇者を目指す」シナに対しては、日本軍と戦ったアメリカ人が最もよく知っていた「世界最強の軍隊」を復活させるため、まず憲法改正を急がなくてはなりません。

共産主義独裁国家であり、核保有国のシナ朝鮮と日本は、対馬海峡を隔てて直接対峙することになる訳ですから。

その時、今のような脆弱な国防体制のままで済まされるはずもなく、これを機に、「普通の軍隊」を保持することに、本気で取り組む必要があります。

「一帯一路」をごり押しするシナに対抗できるのは、東アジアでは日本しかない事を世界の人々は知っているからです。

この際ついでに、戦争や軍事になると自動的に思考が停止するよう飼い馴らされた「平和ボケ日本人達」に言っておきたい｡

「例え他国に攻め込まれても、抵抗しなければ生き残れる」という、あんた方が信じ込まされている迷信は、国際社会では一切通用しません。

疑問に思うなら「カルタゴ」と検索して下さい。

紀元前の「ローマとカルタゴ」が、「××と日本」の未来に思えるでしょう。

目の前で妻子が暴漢に殺されそうになっている時、たとえ自分が命を落としても、暴漢に立ち向かい、妻子を護ることこそが、夫として、父として、当たり前の行為であることは言うまでもありません。

もしここで､「立ち向かわないことこそが、平和を求める崇高な行為だ」と考え、妻子がむざむざと殺されるのを眺めていたとしたら、恐らくその男は､『自分のような人間は、生きている資格もない｡』と感じるほどの自責と悔恨を背負い込まねばなりません。

『他国に侵略されても、戦わないことこそが正しい』という思い込みが、如何に退嬰的で恥ずべきものであるかが解るはずです。

また、トランプ氏は、半島統一に係る費用を、日本と韓国に折半させようと考えているようですが、引きこもり希望のアメリカが生意気言うんじゃないよ。　日本はあくまでも大人の対応を続けるけど、レールガンやレーザー砲等も着々と開発しています。

あと１～２年もすれば、弾頭にコンピューターが内蔵されている巡航ミサイルなら、日米共同開発のレーザー砲で軌道記憶を破壊できるし、弾道ミサイルならレールガンでミサイル本体を破壊する技術も間に合うでしょう。

日米の民間レーザーガン事業などを詳細に見ると、この電力量を多くするだけで、簡単に兵器転用が出来るレベルまで到達すると思います。

時間かけてじっくりネット検索すると、軍事の意外な処まで分かるんですよ。